2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）未来社会ショーケース事業への協賛について


ウシオ電機株式会社（本社：東京都、代表取締役社長 内藤 宏治、以下 ウシオ）は、2025年日本国際博覧会（以下、「大阪・関西万博」）における未来社会ショーケース事業へ協賛することを決定しましたのでお知らせします。


■協賛の内容
・大催事場へのプロジェクションシステム及び関連ソリューションの提供
「いのち輝く未来社会」を掲げる大阪・関西万博の会場全体のシンボルであり、開会式・閉会式を始めとする主要なイベントが予定されている大催事場に対し、ステージだけでなく全方向のプロジェクションマッピングを体験いただけるプロジェクションシステムを、国内グループのウシオライティングが中心となって提供し、大阪・関西万博を盛り上げていきます。
なお、2021年10月から2022年3月までUAEのドバイで開催された「2020年ドバイ国際博覧会（ドバイ万博）」においても、ウシオグループのクリスティ・デジタル・システムズ（本社：米国）がオフィシャル･プロジェクション&ディスプレイ･パートナーとしてRGBピュアレーザープロジェクターや関連製品を提供しましたが、大阪・関西万博においてはそれをさらに進化させ、映像コンテンツも含めた未来型の光の体験を創出し、万博会場の空間価値向上を実現します。


大催事場でのプロジェクションマッピングのイメージ



大催事場のプロジェクションマッピングで使用するRGBピュアレーザープロジェクター


ウシオは、2030年長期ビジョン「光のソリューションカンパニーへ」の達成に向けて、未来の社会課題を「光」を軸としたウシオの事業で解決し、社会的価値の拡大を通じて、経済的価値の成長につなげていくことを目指しています。今回、大阪・関西万博の協賛によって、大催事場の来場者への「感動・共有」の体験に「光」で貢献していきます。


■大阪・関西万博『未来社会ショーケース事業』の概要
大阪・関西万博のテーマである「いのち輝く未来社会」を支える技術・サービスを、2025年以降の未来を感じさせる「実証」と2025年の万博にふさわしい「実装」の形で、万博会場の整備、運営、展示、催事などに活用し、国内外の幅広い参加者や来場者に、体験として提供する事業群の総称です。未来社会ショーケース事業では、6つの領域「スマートモビリティ万博」、「デジタル万博」、「バーチャル万博」、「アート万博」、「グリーン万博」、「フューチャーライフ万博」が設定されています。
 
■参考
今回提供するプロジェクションシステムについて
16台のプロジェクターを大催事場に設置して､床面(3台使用)､天井面(4台使用)､壁面(9台使用)にプロジェクションマッピング映像を照射し､会場全体をビジュアルで包みこみます｡
使用するプロジェクターは「Christie Griffyn 4K50-RGB」､50,000 ISOルーメンの光出力をもつ､3チップDLP方式のRGBピュアレーザープロジェクターです｡高精細な映像と極めて広い色域が特長で､さらに55dBA以下(最大輝度)の静音設計により､来場者はノイズストレスを感じることがありません｡

 
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ウシオライティング株式会社（本社：東京都） 
1963年設立｡ハロゲン､LED､レーザーなどの各種光源および､それらを搭載したランプ､照明器具･機器の製造販売に加え､プロジェクターや､産業機器を販売しています｡近年では､エンターテインメント向けとして照明､映像､音響に関するハードとソフト(制御､演出､コンテンツを含む)を統合したビジネス提案などをつうじたソリューション型事業を積極的に展開しています｡http://www.ushiolighting.com

クリスティ･デジタル･システムズ（Christie Digital Systems USA, Inc. 本社：アメリカ･カリフォルニア州サイプレス)
1929年設立｡世界的なビジュアル･オーディオテクノロジーカンパニーであるとともに､ウシオ電機株式会社の100%子会社です｡世界最大級のビッグイベントから身近な案件にいたるまで､先進のRGBレーザープロジェクター､LEDディスプレイ､画像処理､コンテンツ管理､そしてSDVoE※技術を駆使して､ユーザーに非日常的な体験を提供します｡創業以来､数多くの技術の限界を打ち破り､世界中の人々と最高の体験をシェアしてきました｡さらに近年では､デジタルシネマプロジェクターを世に送り出し､シネマ業界に革新をもたらしました｡　https://www.ushio-pro.com/christie (日本語ブランドサイト)

※SDVoE： Software-Defined Video over Ethernetの略｡Ethernetを利用したAV伝送の標準化と､ソフトウェアを使用したAVアプリケーション定義のための共通プラットフォーム構築を目指し､2017年に世界的な技術プロバイダー6社で発足させた非営利の団体｡SDVoEテクノロジーが公共システムにおけるAV信号の伝送とその制御において最も一般的な技術となることを最終目標として､現在すでに40社以上の企業が参画している｡

 

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