国際的イニシアティブとの整合性
GRIガイドライン対照表
一般標準開示項目
特定標準開示項目
| 指標 | 掲載ページ | ||
|---|---|---|---|
| G4-EC1～EC4 | 経済 | 経済パフォーマンス | 業績ハイライト |
| 地域社会とともに | |||
| 社会貢献活動 | |||
| 有価証券報告書 | |||
| 統合レポート（USHIO Report） CFOメッセージ |
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| G4-EC5 G4-EC6 |
地域での存在感 | 地域社会とともに | |
| G4-EC7 G4-EC8 |
間接的な経済影響 | お客さまとともに | |
| G4-EC9 | 調達慣行 | 購買基本方針 | |
| G4-EN1 G4-EN2 |
環境 | 原材料 | ― |
| G4-EN3～EN7 | エネルギー | 環境データ集 | |
| 地球温暖化対策 | |||
| G4-EN8～EN10 | 水 | 環境データ集 | |
| 統合レポート（USHIO Report） 経営のフォーカスとしての重要課題４ |
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| G4-EN11～EN14 | 生物多様性 | ― | |
| G4-EN15～EN21 | 大気への排出 | 地球温暖化対策 | |
| LCAの取り組み | |||
| G4-EN22～EN26 | 排水および廃棄物 | 環境データ集 | |
| G4-EN27 G4-EN28 |
製品およびサービス | グリーンプロダクツ | |
| G4-EN29 | コンプライアンス | グループでの取り組み | |
| G4-EN30 | 輸送・移動 | 地球温暖化対策 | |
| 環境データ集 | |||
| G4-EN31 | 環境全般 | 環境データ集 | |
| G4-EN32 G4-EN33 |
サプライヤーの環境評価 | CSR調達への取り組み | |
| CSR調達方針 | |||
| サプライチェーンマネジメント | |||
| G4-EN34 | 環境に関する苦情処理制度 | ― | |
| G4-LA1～LA16 | 社会 | 労働慣行とディーセント・ワーク | 健康経営 |
| 安全衛生 | |||
| 人材の育成 | |||
| ダイバーシティ | |||
| コーポレートガバナンス報告書 | |||
| 人権の尊重 | |||
| 統合レポート（USHIO Report） 経営のフォーカスとしての重要課題３ |
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| G4-HR1～HR12 | 人権 | 人権の尊重 | |
| G4-SO1～SO11 | 社会 | 地域社会とともに | |
| お客さまとともに | |||
| コンプライアンス | |||
| サプライチェーンマネジメント | |||
| G4-PR1～PR9 | 製品責任 | 品質向上への取り組み | |
ISO26000対照表
| 中核主題 | 課題 | CSRサイト当該リンク |
|---|---|---|
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組織統治 |
課題1:組織統治 |
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人権 |
課題1:デューディリジェンス 課題2:人権に関する危機的状況 課題3:加担の回避 課題4:苦情解決 課題5:差別及び社会的弱者 課題6:市民的及び政治的権利 課題7:経済的,社会的及び文化的権利 課題8:労働における基本的原則及び権利 |
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| 労働慣行 |
課題1:雇用及び雇用関係 課題2:労働条件及び社会的保護 課題3:社会対話 課題4:労働における安全衛生 課題5:職場における人材育成及び訓練 |
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| 環境 |
課題1:汚染の予防 課題2:持続可能な資源の利用 課題3:気候変動の緩和及び気候変動への適応 課題4:環境保護、生物多様性、及び自然生息地の回復 |
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| 公正な事業慣行 |
課題1:汚職防止 課題2:責任ある政治的関与 課題3:公正な競争 課題4:バリューチェーンにおける社会的責任の推進 課題5:財産権の尊重 |
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| 消費者課題 |
課題1:公正なマーケティング、事実に即した偏りのない情報、及び公正な契約慣行 課題2:消費者の安全衛生の保護 課題3:持続可能な消費 課題4:消費者に対するサービス、支援、並びに苦情及び紛争の解決 課題5:消費者データ保護及びプライバシー 課題6:必要不可欠なサービスへのアクセス 課題7:教育及び意識向上 |
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| コミュニティ参画及び発展 |
課題1:コミュニティへの参画 課題2:教育及び文化 課題3:雇用創出及び技能開発 課題4:技術の開発及び技術へのアクセス 課題5:富及び所得の創出 課題6:健康 課題7:社会的投資 |
「国連グローバル・コンパクト10原則」とウシオの取り組み
| 国連グローバル・コンパクト10原則 | CSRサイト当該リンク | ||
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人権 |
原則1 |
企業は、国際的に宣言されている人権の擁護を支持、尊重し、 |
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原則2 |
自らが人権侵害に加担しないよう確保すべきである。 |
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労働基準 |
原則3 |
企業は、組合結成の自由と団体交渉の権利の実効的な承認を支持し、 |
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| 原則4 | あらゆる形態の強制労働の撤廃を支持し、 | ||
| 原則5 | 児童労働の実効的な廃止を支持し、 | ||
| 原則6 | 雇用と職業における差別の撤廃を支持すべきである。 | ||
| 環境 | 原則7 | 企業は、環境上の課題に対する予防原則的アプローチを支持し | |
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原則8 |
環境に関するより大きな責任を率先して引き受け、 |
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原則9 |
環境に優しい技術の開発と普及を奨励すべきである。 |
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腐敗防止 |
原則10 |
企業は、強要と贈収賄を含むあらゆる形態の腐敗の防止に取り組むべきである。 |
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